TBS生活者データ

JNNデータバンクユーザーの声

※ご所属・ご役職は2014年時点のものです。

蓄積された幅広いデータから、自由自在な切り口で、 価値ある視点を創り出す

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大日本印刷株式会社
C&I事業部マーケティング開発室
エキスパート

桜井 陽子様



全国を拠点とする社員一人ひとりに使いやすいサービス
JNNデータバンクのサービスは、自席からとことん使いこなすことが可能なため、「全国を拠点とする社員のマーケティング情報活用のためのハブとなる」ことがミッションである私にとって、提供し甲斐のあるサービスとなっています。社内外のオープンデータを幅広く探しても必要な情報が見つからないときに、JNNデータバンクの幅広い調査項目を多様な角度から集計していくことで、説得力のあるデータを得られるケースも多くあり、とても喜ばれています。
独自調査の裏付けとして活用

当社で継続的に取り組んでいる生活者調査研究「メディアバリュー研究」でとらえられた結果の裏付 けとして、生活者の意識の変化や購入している商品の変化などのトレンドデータを活用することはよくあります。生活者の情報コミュニケーションや購買行動のトレンドをまとめて定期的に発行している『メディアバリューレポート』では、データを掲載することも多く、例えばVol.62では、「今後充実させたいこと」をライフステージ別に比較し、2014年のコミュニケーショントレンドを補足するデータとして採用しました。集計に関する相談にも、手厚くサポートしていただいています。

メディアバリュー研究
http://www.dnp.co.jp/cio/mediavalue/
メディアバリューレポート
http://www.dnp.co.jp/cio/mediavalue/report/mvr_index.html

JNNデータバンクがあれば 長期的なニーズの変化を読み取ることができる。

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株式会社ミサワホーム総合研究所
市場調査企画室
参事 主幹研究員

星野 俊樹様



研究所で5年〜10年後の住宅市場構造、その時に人を本当に動かすニーズを探っています。住宅へのニーズは生活習慣に根差しているので、非常にゆっくりとした変化です。その為、ニーズの変化も長期的に考えることになるので、過去データも30年以上の推移をみる必要に迫られます。基本は着工統計や住宅ローン金利の推移などですが、それらにまつわる意識を推測する際にJNNデータバンクを活用しています。また、税制、省エネ、防災などに関しても、過去の制度変更や災害発生前後の意識をみることで得られる知見が将来の制度や社会情勢の仮説を立てたときの需要発生予測に有効だと感じています。最近は高齢期の移住ニーズを読み解く為にも使い始めました。