TBSピンクリボンプロジェクト

「がん」　今や男性の2人にひとり、女性の3人にひとりが生涯のうちにがんにかかるといわれています。
なかでも「乳がん」は、ここ数年その数が増え続け、毎年新たに5万がかかり、年間1万人以上が亡くなっています。しかも働き盛り、家庭では子育ての真最中の40代女性の罹患率（りかんりつ）が急増しています。
しかし、「乳がん」は、早期発見と治療で“いのち”を守ることが可能な病気でもあるのです。
TBSピンクリボンプロジェクトは、みなさまの健康とより良い明日を願い、乳がんで苦しみ、悲しむ人をひとりでもなくしたいという強い思いから、ピンクリボンに関する様々な情報をメディアとして伝えていきたいと考えます。
日本人女性の18人にひとりが「乳がん」になる時代。他人事ではありません。
だからこそ“もっと知ろう、乳がんのこと”。TBSはピンクリボンを応援します。

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ブーブはピンクリボン活動を応援します。

赤坂サカスの《TBSストア》で販売されているブーブのピンクリボングッズ売り上げの一部がピンクリボン活動支援に充てられます。今後もグッズのラインナップなども含め、充実させていく予定です。

寄付の詳細はTBSの取り組み2010へ

8人に1人の女性が乳がんにかかるというアメリカで、80年代から盛んになったピンクリボン運動。1993年には、クリントン元大統領が10月の第3金曜日を「National Mammography Day（ナショナル・マンモグラフィ・デー）」と制定し、国を挙げてマンモグラフィ検診の重要性を訴えました。そののち、多くの市民団体や企業などが、乳がんの早期発見を啓発するイベントを開催し、ピンクリボンをあしらった商品の売り上げの一部を乳がんの研究団体やピンクリボン活動団体へ寄付するなど、様々な形で広がっていきました。その結果、検診率が年々高まり、乳がんによる死亡率は低下。アメリカでは、10月は「全米乳がん月間」、Pink October（ピンクの10月）といわれています。
日本でも乳がんにかかる女性が急増したことを受け、乳がんの専門医などがNPO法人（乳房健康研究会、J.POSHなど）を立ち上げるなど、2000年頃からピンクリボン運動が広く知られるようになりました。

全米最大のピンクリボン団体より応援メッセージ

『Susan G. Komen for the Cure』は、若くして乳がんで亡くなったSusan G. Komenの遺志を受けて1982年に遺族が立ち上げたピンクリボン団体です。今や全米最大のピンクリボン団体であり、その活動は幅広く、乳がん研究費の助成、乳がん患者ネットワークの組織、早期発見のための検診率アップへのシステム作りやイベントなど、多岐にわたります。今回は、日本で初めて開催されたピンクリボン団体主催の国際会議『ピンクリボングローバルカンファレンス2010』（2010年9月18・19日）での講演のために来日した『Susan G. Komen for the Cure』のSusan Brownさんにお話を伺いました。

Breast cancer effects not just the woman who’s diagnosed with this disease. It’s a family disease. Her family, her children, the women in her community are all impacted by this disease. And so in your community, you can do what you can to support these pink ribbon activities, increasing awareness, increasing screening, to get the best outcomes for the women in your community. Breast cancer screening is important because it offers the best chance for finding breast cancer early. And we know, when we find breast cancer early, there are more good treatment options leading to good outcomes. I just encourage all the pink ribbon organizations in Japan to work together to get this important information out to all the women in Japan.

Susan Brown
Director of Health Education for Susan G. Komen for the Cure
（取材協力：NPO法人　乳房健康研究会）